新築一戸建てを検討されている方へランニングコストを紹介します！

2020年7月12日

新築一戸建てを購入する際には、物件価格以外にもさまざまな費用がかかることはご存知でしょうか。
住宅を購入してからも、維持費をはじめとするランニングコストがかかります。
そこで今回は、維持費の内訳と維持費を抑えるためのポイントをご紹介します。

□維持費の内訳を紹介

新築一戸建ての維持費の内訳には何があるのでしょうか。
大きく2つに分かれるため、それぞれ確認していきましょう。

まず1つ目は、万が一のための保険料です。
災害に備え、火災保険や団体信用保険に加入する必要があります。
なぜなら、住宅ローン返済期間中に火災が発生した場合、住宅がなくなってしまっても住宅ローンの返済義務は継続し続けるからです。

住宅がないうえに住宅ローンを支払う必要があるとなると、住居者は生活に困窮する可能性が高まるでしょう。
しかし、保険に加入している場合は、住宅に万が一のことがおきても保険会社が肩代わりして住宅ローンを支払ってくれます。
最悪の事態を避けるためにも、保険には加入してくと安心でしょう。

2つ目は、毎年支払う固定資産税です。

固定資産税とは、住宅や土地などの資産に対して課税される税金で、毎年自治体が徴収しています。
この固定資産税は、固定資産税評価額に1.4パーセントの税率をかけたものです。
例えば、固定資産評価額が4000万円の住宅であれば、固定資産税は56万円になるでしょう。

住宅ローンの返済に加え、維持費も必要となると大変ですよね。
そこで、維持費を抑えるためのポイントを2つご紹介します。

1つ目は、省エネ対策を積極的に取り入れることです。
新築一戸建ては、賃貸住宅に比べると部屋数も多く電気代もかかりますよね。
維持費を抑えるためにも、太陽光発電などの省エネルギー設備を積極的に取り入れてみましょう。

省エネルギー設備は初期費用が高いとお考えの方もいらっしゃいますよね。
そのような方には、断熱性や気密性の高い住宅がおすすめです。
気密性の高い住宅は、周囲の温度に影響されにくいのが特徴です。
また、断熱性が高いと、冬場だけでなく夏場にもクーラーの冷気を逃がさないため省エネ対策にもなるでしょう。

2つ目は、アフターサービスを重視することです。
新築一戸建てでは、最低10年間の保証が業者側に義務付けられているため、業者がどのようなアフターサービスを行ってくれるのか確認してみましょう。
住宅完成後まで考えてくれる業者を選ぶことで、維持費にも大きな差が出てきますよ。

今回は、維持費の内訳と維持費を抑えるためのポイントを解説してきました。
これから長く住んでいく中で必要になる維持費をしっかり確認し、快適な住まいを作りましょう。